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コラム

葬儀の準備

葬儀屋さんの本音。家族葬を依頼された時。

家族葬を希望される方が最近は多くなっています。家族葬とは、家族を中心とした近親者のみで行う小規模な葬儀と定義されていますが、やはり「小規模」な葬儀であるため、葬儀社にとって、本当は有難くない物なのかも?そんな疑問や心配をされた事がある方もいらっしゃると思います。葬儀社だって商売でやっているわけですから、売上が下がったら困りますよね。今回のコラムでは、そんな家族葬の依頼を受けた時の葬儀社の本音について解説していきます。

【目次】
1.家族葬とは
2.家族葬と一般葬と売上の違い
3.家族葬は売上が少ない?
4.葬儀社にとって家族葬は
5.今回のまとめ

1. 家族葬とは

家族葬とは、見出しの通りではありますが、「家族を中心とした近親者のみで行う小規模な葬儀」と定義されています。言葉通り、家族葬とはいっても実際には家族だけという訳ではなく、多くの場合、家族以外の親戚はもちろん、親しい友人などの参列があるケースがほとんどです。ただ、最近は本当に「家族」だけで行われるケースも出てきており、中には2名だけとか、5~6人という「本当に家族だけ」の家族葬も実施されています。
とは言え、一般的には家族葬は親戚なども通常は含むため、15~20名前後の人数になることが一番多いようです。逆に親戚が非常に多く、「家族葬」と言いながらも50人を超える規模の家族葬もあります。

2. 家族葬と一般葬と売上の違い

さて、家族葬と一般葬とでは、やはり売上が大きく違うのでしょうか?もちろん、家族葬は「小規模」であることが多く、祭壇も小さ目でいいよね、〇〇は少なめでいいね、などと縮小傾向にあることは間違いないのですが、葬儀社の売上の中で一番重要な「葬儀プラン」料金については、家族葬だからといって極端に売上が下がっている訳ではありません。もちろん、今までの事を思えば低単価になってはいますが、それほど変わっていない部分でもあるのです。理由は、家族葬であっても一般葬であっても、葬儀に基本的に必要なものは変わらないからです。また、家族葬だから貧弱な葬儀で良いという考えではなく、大切な方を送る最後の儀式ですから、ある程度ちゃんとしたプランで送ってあげたいという気持ちも、一般葬とあまり変わらない理由なのかもしれませんね。

3. 家族葬は売上が少ない?

葬儀費用のイメージ
しかし、大きく違ってくるのは、そうしたプラン料金ではなく、食事や返礼品といった「付帯費用」と言われる部分の売上になります。これらの商品は、参列者の人数によって増減しますので、家族葬となって参列者が少なければ、それは顕著に売上ダウンに繋がります。
少し古い話になりますが、今までの一般葬というと、100人~200人くらい参列者があることが割と普通でした。それが、最近の家族葬では1/10になっているのです。その為、そうした参列者にお渡しする通夜や葬儀の返礼品といった売上は、大きく減っていることは間違いありません。

4. 葬儀社にとって家族葬は

では、そうした売上が少ない葬儀は、葬儀社にとっては好ましくない葬儀なのでしよう?家族葬でやりたいと言われたら、本当は良い気はしていないのでしょうか?
2020年初頭から世界的に流行した新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、葬儀への参列者を減らす傾向が非常に強まりました。それまで家族葬はほとんどなく、まだまだ一般葬が多数派だった地域においても、一気に家族葬化が進みました。ところが、この新型コロナウイルスがなくても、既に日本全国で家族葬が増えつつあり、むしろ多数派になっているのです。
ですから、葬儀社にとっては、既に葬儀が「家族葬」であることは織り込み済みで、家族葬だからといって「売上が少ないから嫌だ」などと思うことはないのです。
むしろ、家族葬は参列者の人数が少ないからこそ、ご遺族の希望を叶えやすい葬儀なのです。一般葬ですと、どうしても大勢の参列者の対応に追われ、遺族や遺族の叶えたいことにまでサービスが行き届かない事が多いのですが、家族葬であれば、そうした一般の参列者に費やしていたサービスを遺族の為に向けられます。
そのため、遺族が故人とのお別れの場として望むものを用意してあげられたり、その時間をとってあげる事がしやすいので、ホスピタリティ精神の高い葬祭ディレクターであれば、むしろ家族葬こそ本当にお別れの時間を大切にしてあげられる、心のこもった温かい葬儀ができると考えています。

5.今回のまとめ

今は、家族葬が主流になりつつあります。それは、葬儀を小規模で行いたいという希望ももちろんですが、日本の超少子高齢化・核家族化という社会構造としてそうなっていくという現実があります。そのため、家族葬を希望される方は、何も気兼ねすることなく、自分達の望むお葬式を依頼しましょう。

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